筆者が移住したここ「静岡県」と言えば、日本で最も有名な山の１つ「富士山」を望み、広大な緑が美しい茶畑の景観が広がり、日本最大級の内陸湖である「浜名湖」といった数々の観光名所を有しています。
そして、太平洋で獲れる豊かな海の恵みやウナギなどの美味しい食べ物、クルーズや観光船などのレジャーや富士山の景観を楽しめる温泉地なども魅力です。
また、東京から約100キロメートル南西（東京と名古屋のほぼ中間）に位置していて、富士山静岡空港の開港によって陸、海、空すべての交通インフラが整っているアクセスが抜群のエリアです。
最近ではさまざまな目標を描いて、ここ静岡県へ移住を検討するあらゆる年代の人が増えてきました。
リモートワークが普及したことによって「自分の好きな土地に住みながら、自分の仕事をする」という働き方を選ぶ人や、ライフスタイルそのものを新しい土地で再スタートするために「地方移住」を検討し始めた人は多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ワークライフバランスを考え直している人や地方移住を検討されている人に向けて移住先を選ぶポイントの紹介と、静岡県の支援金・補助金制度を紹介したいと思います。
1.どうして静岡県を選んだの？移住先を決めるポイントのご紹介
筆者が東京から静岡県のとある町へ移住したのは、長男が４歳、長女が１歳の頃でした。
自然があふれる環境の中で子育てをしたいと考え、車で30分ほど南に行けば太平洋が広がり、北へ行けば里山が広がっている町に移り住んで10年ほどがたちます。
その間に家族が１人増えて５人になり、長男の小学校入学をきっかけに賃貸アパートから一戸建てを購入して、すっかり腰を据えて静岡県での生活を楽しんでいます。
このような形で地方移住を経験している筆者ですが、なぜ移住先を「静岡県」に選んだのかと言うと、そこにはいくつか決め手となったポイントがあります。
地方移住に関心のある人や検討している人に向けて、移住先を決める際のチェックポイントを今から4つご紹介したいと思います。
「移住先でどのように暮らしたいか」目的を決めましょう
筆者の場合は、「子育て」のために移住を決めました。そのため、それまで生活していた東京の環境と変わらないような場所は、初めの段階で移住先の対象から外しました。
具体的には、地方でも新幹線の主要駅や県庁所在地では高層ビルや商業施設が立ち並び、都心部と変わらない風景が広がっていることが多く、筆者の理想とする移住先ではありませんでした。
移住の目的が「自然豊かな環境で子育てをする」ということでしたので、新幹線の主要駅から在来線に乗り換えた地方都市の中で、自然が身近に感じられる市町を探すことにしました。
ですが、日本各地に魅力的な地域は本当に数多くあって、移住先探しはすぐに難航してしまいました。そこで、筆者が次に優先させたのは…
「実家や勤務先への距離やアクセス」を考えましょう
移住先を選定する上で、実家や勤務先までの距離は私たちにとって重要なポイントでした。
移住先でもリモートワークを基本に、月数日間は都内へ出社する必要があったことと、両家の実家へのアクセスを重要視したからです。
最近では、リモートワークの拡充もあって、勤務先までの距離やアクセスには拘らなくても良いのかもしれません。
しかし、移住先で子育てをしてきたこの10年間を振り返ると、やはり実家へのアクセスや利便性はとても重要だと痛感しています。
日本には、北海道や沖縄や四国や九州など、豊かで美しい自然があふれる地域が無数にあります。私たちもそのような地域での子育ても夢を見たことがありますが、子育てをする上で生活環境だけではなく、子どもと祖父母との関係も大切に育んでいきたいと考えました。
そのため、移住先と実家との距離や移動手段、また移動にかかる費用を考えると、本州を離れることは早々に選択肢から消えていました。
そして、移動時間と公共交通機関の利便性を考えて、「東京から公共交通機関を利用して２時間以内の範囲」を対象として検討することにしました。
東京を中心とした上記の範囲で考えていくと、家族全員が寒さやウィンタースポーツが苦手だったこともあり、その流れから温暖な静岡県に目が向くようになりました。
ここで嬉しい誤算なのですが、東京駅を起点に考えると、静岡県西部の浜松まで新幹線を利用すれば１時間半で着いてしまうことが分かり、その利便性から一気に静岡県への関心が高まりました。
「車の所有はどうするか？」交通手段を確保しましょう
さて、移住先の県や市区町村を決めた後は、実際にその地域のどのエリアへ住むのかという住まいの問題があがってきます。
家賃、広さ、アクセス、立地などが比較項目になるかと思いますが、実際に田舎で生活する上では「車の所有をどうするのか」、はじめにこのポイントを決めておくとスムーズに検討できると思います。
地方への移住者の多くが田舎の公共交通機関の不便さを口にしています。実際に田舎の公共交通機関を利用してみると、その本数や路線の少なさに驚かされた人もいることでしょう。
都心部の発達した交通網と違って、「次は何時に出発するのか？」と時刻表を意識して動かなければいけないことは、子育て中の身にはとても厳しく感じました。
大人にとっては通勤手段、子どもにとっては小学校、中学校までの通学方法としても、住まいと公共交通機関を利用する利便性については十分に考える必要があります。
また、体調不良や怪我に対応できる病院の存在も実際に生活する上では重要になってきます。住まいから病院、小学校や中学校などの教育機関までのアクセスも想定しておきましょう。
日用品の買い物については、僻地でなければネットスーパーや宅配など活用することで解決できるかもしれません。子どもの習い事や趣味の活動などもオンラインレッスンを検討してみることもできます。
ですが、もし車を所有しないようであれば、やはり自家用車に代わる交通手段の確保やバスの停留所や電車の駅が徒歩圏にあることが、地方移住を成功させる重要なポイントです。
「土地を調べよう」実際に生活をイメージしてみましょう
これまでに延べてきたように住まいを決めるためには、実際に生活するイメージを持って探すことをおすすめします。
もし可能でしたら、移住前に実際にその土地を訪問してみましょう。その土地を歩いて肌で感じ、自分の目と耳で集めた情報は何よりも貴重な移住先を決める判断材料となることでしょう。
自治体によっては移住体験ツアーや就職説明会、宿泊体験など移住希望者に向けた企画がある場合もあります。
まずは希望する自治体のホームページで、移住希望者向けのページの有無を確認してみてください。実際に住環境や教育機関などを調べておくと長期的な移住計画の参考になります。
現地への訪問が難しい場合は、Google map（グーグルマップ）のストリートビューを使って、実際の街並みを確認してみるのも良いでしょう。
公共交通機関の時刻表や路線図を確認したり、スーパーや大型商業施設の立地など調べたりしておくと、その土地での生活のイメージがより一層湧くと思います。
また、筆者の場合は地震への危険性と防災意識の高い静岡県へ移住したので、市のホームページからハザードマップを確認して、その土地の特性も調べた上で住むエリアを決めました。
自然災害は全国どこでも発生する可能性があります。安心して住み続けるためにも、市や町などのホームページに掲載されている「防災マップ」や「ハザードマップ」もぜひ一度確認して参考にしてみてください。
静岡県の移住政策は？活用したい支援金制度や補助制度
「静岡県移住・就業支援金制度」
東京圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県）から地方に移住して就職したり、起業などを計画したりしている人にぜひ知っておいてもらいたい制度が、この「移住・就業支援金制度」です。
東京圏の人口集中や、地方中小企業等の人材不足への対策として、地方に移住して中小企業等に就業または起業した方等への補助制度を国が創設しました。
静岡県内の全市町では令和元年度から開始しています。移住元の要件と移住後の要件の両方を満たす必要がありますが、東京圏から静岡県に移住した方に100万円（単身者には60万円）が支給されます。
2021年3月1日以降に静岡県へ移住した場合はテレワークを行う人や専門人材、移住前に移住先の地域との深い関わりがあったと市町が認める人（関係人口）等も支給対象者となります。
注意しなければいけないのは、支援金の返還対象となる場合があることです。
支援金の申請日から３年未満に移住先の市町から転出した場合や、支援金の申請日から３年以上５年以内に移住先の市町から転出した場合などに該当する場合は、支援金の返還対象となってしまいます。
ただし、雇用企業の倒産、災害、病気等のやむを得ない事情があるものとして移住先の市町長が認めた場合を除きますが、こちらの制度は３年以上の移住計画を検討されている人におすすめです。
「ふじのくに空き家バンク」
「空き家バンク」とは、空き家を貸したい人や売りたい人の空き家物件を登録して情報公開し、家を借りたい人や購入したい人へ情報提供するものです。
静岡県では、県内全域の空き家物件の中でも、延床面積120㎡以上の広い住宅または広い庭のある住宅に特化した『ふじのくに空き家バンク』を創設しています。
家族での移住ニーズにあった物件を掲載して情報提供するとともに、専門家が無料で建物の状況を調査する「建物状況調査実施制度」もあります。
この制度は中古住宅を購入・賃貸前に建物のひび割れや雨漏り等の劣化、不具合の状況を専門家が調査を無料で実施してくれるので、建物の状況が分かることでより安心して検討できます。
また、移転費補助制度の対象となる物件を賃貸又は購入される場合、掲載物件への移住にかかる移転費用を助成する「移転費補助制度」も実施されていて、県内からの移転は最大10万円、県外からの移転は最大20万円の補助金が出ます。
「子育て世帯加算額の拡充」
家族で移住を検討されている人に朗報です！
2023年4月1日以降に静岡県へ移住した方から適用されますが、18歳未満の世帯員を帯同して移住する場合、18歳未満の子ども1人につき100万円が加算されます。
「４月１日からなのか…」と残念に思った人にも朗報です。2023年3月31日以前に移住した場合でも子ども１人につき30万円が加算されるそうです。
支援金や補助金などは予算の範囲内での支給となります。
静岡県に限らず申請を検討されている人は、まずは移住先の市町の担当窓口にお早めに相談することをおすすめします。
静岡県の3市独自の支援：三島市、静岡市、浜松市のご紹介
移住者に向けた政策を紹介しましたが、静岡県内のさまざまな自治体が独自の移住支援を実施しています。
静岡に住んでいるすべての0歳から高校3年生までの子どもは、医療機関でこども医療費受給者証を提示することで入院1日あたり500円、通院1回につき500円の自己負担で医療を受けることができますが、市町によっては独自の助成制度を実施していて自己負担なく医療費の助成を受けることも可能です。
ここでは静岡県内でも人気の「三島市、静岡市、浜松市」の3つの市で実施されている、独自の移住支援をご紹介します。
静岡市
静岡県の中央に位置している静岡市の面積は、市としては全国で5番目に広く、県庁所在地としては日本最大の広さを誇ります。
首都圏まで新幹線で約1時間、人口は約70万人の政令指定都市です。
静岡駅から北へ車で約1時間走ると「オクシズ」と呼ばれる北アルプスの大自然が広がり、南側には水深2500mの日本一深い湾として知られる駿河湾があります。観光地としても有名な静岡市では移住希望者向けにさまざまな支援があります。
静岡生活体験プログラム付きお試し住宅
静岡市への移住希望者は静岡生活体験プログラム付きのお試し住宅が利用できます。
生活に必要なものはひととおり揃っているので、実際に静岡市へ足を運んで短期間現地で生活を体験できます。静岡市への移住を決めたあとに、家を探すために利用される人も多いのだとか。
利用期間：３泊４日～２週間以内
利用料金：お試し体験料１日500円／１組
詳細URL：http://shizuoka-seikatsu.jp/information/897/
移住希望者向けまち歩き案内
毎月1回土に実施されているまち歩きツアーです。実際に静岡駅周辺を職員が一緒に歩いて案内してくれます。希望に応じて静岡駅周辺以外の地域も対応してくれるそうです。
詳細URL：http://shizuoka-seikatsu.jp/information/877/
結婚新生活スマイル補助金
新生活を始める新婚世帯にはぜひ活用してほしい補助制度です。静岡市での新生活に係る「住居費」や「引越費用」の一部補助が受けられます。年齢や所得要件等は青少年育成課（054-354-2614）にご確認ください。
子育て世帯向け住宅
小学6年生までの子どもがいる家庭を対象に、静岡市が認定している特定優良賃貸住宅の新規入居者に対して家賃減額補助があります。
浜松市
浜松市は、「やってみよう」という意味がある方言「やらまいか」精神にあふれる活気のある街です。
首都圏からは新幹線で１時間半ほどの静岡県西部に位置する政令指定都市です。
浜松駅を中心とした都会暮らしを楽しめる「まちなかエリア」、郊外に広がるIT産業や自動車産業などが盛んな「田園都市エリア」、海や湖が身近に感じられる「海&湖畔エリア」、田舎暮らしに最適な「山里・山間エリア」などさまざまな顔を持ち、浜松市内で思い思いの暮らし方を実現できることが魅力です。
ハマライフ住宅取得費等補助金
浜松市では、市外からの移住者に対して住宅取得などにかかる費用を最大100万円補助します。
移住相談「浜松移住センター」
暮らしの情報から住まい、仕事のことなどトータルにサポートてくれる浜松市全域の移住に関するワンストップ窓口です。
区役所や関係機関、地元団体と連携し支援を行っています。中山間地域には移住コーディネーターもいるので、田舎暮らしを検討している人に対してよりきめ細かい対応を行っています。
浜松移住コーディネーター（天竜区役所）
浜松市では、山里や山間部での田舎暮らしを希望する人に移住支援を重点的に行う「移住コーディネーター」を天竜区役所に配置しています。
はままつ起業家カフェ
ビジネスプランを考えたい人から起業に興味を持っている人まで、起業を検討している人の相談に乗ってくれます。専門家による無料相談、起業希望者の交流セミナーや勉強会等の実施、各種セミナーや補助金制度の案内など各種サポートを行っています。
浜松商工会議所「UIJターン就職寄り添い相談」
「はままつUIJターン就職寄り添い相談」では、会員企業13,000社の浜松商工会議所の商工会議所職員が就職内定まで無料でサポートしています。
認定新規就農者制度
日射量が豊富で温暖な気候の浜松市では、1年中作物生産が可能で、冬場の施設園芸にも適しています。そのため作物品目数が大変多く、その数は177種にもおよび、浜松の農業算出額は全国トップクラスです。認定新規就農者となることで、さまざまな支援策の対象となることができます。
子育て世代を全力で応援する浜松市
浜松市は結婚・妊娠・出産・子育て・教育の切れ目のない支援に取り組み、子育て世代を全力で応援しています。「浜松市子育て支援サイトぴっぴ」では、浜松とその近郊の子育て情報を案内しています。
三島市
東京から新幹線でわずか１時間、新宿から高速バスで２時間という静岡県東部の主要都市でありながら、街中でも三島桜やカワセミが見られ、富士山の雪解け水のせせらぎや湧き水が美しい自然豊かな地域です。
古くは三島大社の門前町や東海道五十三次の11番目の宿場町としても栄えた街でもあります。
三島市なら転職することなく移住が可能なことから、首都圏からの移住者ニーズも年々高まり、県内でも人気の移住エリアになっています。
三島市は移住者の住まいに対しての支援以外にも、妊娠・出産・子育てまで手厚いサポートが受けられることも魅力です。
住むなら三島移住サポート事業
三島市内に住宅を取得して転入した若い世帯に対し、県外からの移住では100万円（三島市移住・就業支援補助金の交付決定者：50万円） 、県内他市町からの移住では20万円（申請者又は配偶者の父母のいずれかが市の住民基本台帳に記録されている方）が支給されます。
ただし、申請期限は住民票異動後1年以内（建物の保存登記後）になりますので、期限内での申請をお忘れなく。
三島市移住・子育てリフォーム事業
県外から移住する（した）若い世帯または市内に住む中学生以下の子が属する世帯を対象にして、10万円を超えるリフォーム工事の費用の一部が補助されます。補助率は20％（補助上限額20万円）です。
さらに市内事業者を利用した場合、補助率５％（補助上限額5万円）が上乗せされます。
勤労者住宅建設資金利子補給制度
三島市内に、自らが居住する住宅を新築、増改築、あるいは宅地を購入する勤労者（給与所得者）を対象に、静岡ろうきんの定める金利に対して市から０．５％の利子補給補助金が１０年間受けられます。（貸付限度額１，０００万円）
子ども医療費助成
誕生から中学校3年生まで、通院や入院医療費の自己負担が無料となります。健やかな成長と子育て家庭の医療費の経済的負担を軽減しています。
家計にやさしい保育料
幼稚園・保育園の保育料は国の基準額から約4割軽減した額になっています。さらに、世帯の収入や第1子の年齢に関わらず第２子の保育料は半額、第3子以降の保育料は無料となっています。
私立幼稚園就園奨励費補助金についても、独自に年齢制限を撤廃し、第1子の年齢に関わらず兄弟姉妹の人数に応じて補助が出ます。
不妊・不育症治療費補助制度
不妊治療や不育症治療には高額な治療費が必要となります。夫婦の経済的負担の軽減を図るため、不妊治療費または不育症治療費の一部を補助します。
子どもは地域の宝事業
安心して子育てができる地域社会をつくることを目的に、子どもの誕生を地域で祝うお祝い会を開催した自治会・町内会にその経費を補助します。
三島市産後ケア事業
産後に体調を崩してしまったり育児に不安があったりする場合、地方移住していると実家や親類の手伝いを頼めない場合があるかもしれません。そのような支援が必要な場合に利用したい産後ケアの支援です。家族等から家事や育児等で十分なサポートを受けられない産婦とその子を対象に、市内の産科医療機関においてショートステイやデイケアを利用しながら心身のケアや育児サポートを行います。
訪問型サポート事業
先にご紹介した「三島市産後ケア事業」は出産後の産婦とその子を対象とした支援になりますが、こちらの「訪問型サポート事業」は産前の体調不良や育児不安があって支援を必要とする場合にも利用できます。
家族等から家事・育児等で十分な援助が受けられない妊産婦を対象に、ヘルパー派遣を利用して家事や育児サポートを受けられる心強い事業です。
最後に
いかがでしたでしょうか？
理想のライフスタイルを実現するために「地方移住」を検討し始めた人や、静岡県への移住を検討されている人に向けて、移住先を決めるポイントや静岡県の移住支援政策をご紹介してみました。
移住先での生活を成功させるためには、移住先の地域の特性を知って、自分らしく生きることのできる環境を整えていくことが重要になってくると思います。
国も地方への移住政策に力を入れている今こそ、移住を実現させるチャンスなのかもしれません。
支援金や補助金、助成金には申請期限や申請数に限りがありますので、申請を考えている人はぜひ一度、移住を希望する自治体のホームページなどチェックしてみてください。地方移住を考えている人の参考になれば幸いです。
